ビーモーション、VR空間でリアルな接客ができるオンライン接客サービスを提供開始

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ビーモーション株式会社

ビーモーション株式会社(本社:東京都豊島区)は、ハートコア株式会社および、株式会社Nextremerとのコラボにより、VR空間でのリモート接客サービスを開始しました。バーチャルの店舗やショールームなどを遠隔のユーザーに回遊してもらいながら接客を提供できるようになります。

様々なオンライン接客ソリューション「接客オンデマンド」を提供するビーモーションは、新たなラインナップとして、デジタル空間でリアル接客が体験できる新たなサービスの販売を開始します。

3DカメラのMatterport(マターポート)で撮影した施設を、音声・画像の埋め込みやリンク設置などを組み合わせてWeb上で有効活用出来るサービス「VR360」に、AIチャットボット、有人チャット、ビデオ通話機能がついたリモート接客システム「Remosis」を搭載。

WEB上で来場されたユーザーに対して、バーチャル空間でのリモート接客や、施設案内、営業商談を行うことも可能になります。アバター利用も可能、接客ツール以外にもVR360機能による画像や動画埋め込みなど多彩な演出により、業種問わず訪問者の購買意欲やさまざまな課題解決を促します。

  • 必要なのは来店者を離脱させない工夫とサポート

ユーザーの閲覧や回遊を妨げないウィジェット式での設置


コロナ禍を背景に、集客面やコミュニケーションの課題解消に向けて、非接触・非対面による新しい接客手法が注目されています。
 そのなかでVRを活用したバーチャルショップは急速に導入が拡大していますが、このサービスはVR空間内で接客による誘導や説明による離脱防止、またECや実店舗への誘導促進などさまざまな効果を発揮します。

  • 来店ユーザーの回遊に寄り添いリモートで接客

アバターを使用した接客サービス

バーチャル店舗へ来店されたユーザーは、実店舗同様に自由に回遊しながら必要な時に画面内のバナーからリモート接客やチャットボットを開始できます。

オペレーターは回遊状況が把握できるので、ユーザーを誘導することも可能です。

  • 接客オンデマンドとは


企業の営業・販売活動を支援するビーモーションが、接客・販売業務のDX化促進に向けてシステムの導入から運用支援、人材提供まで総合的なソリューションを提供するサービスです。
 主なラインナップは、オペレータースタッフやアバターを活用した遠隔操作によるリモート接客「SDライブ」
バーチャル空間へのポップアップ店舗出店を支援する「SDバーチャル」
キャラクターボットなどを活用した自動接客システムを提供する「SDボット」で構成しています。
公式サイトはこちら:https://www.bemotion.co.jp/client/ondemand/

■社名:ビーモーション株式会社
■設立:1990年1月
■本社:〒171-0031 東京都豊島区目白1丁目4番25号 目白・博物館ビル2階・3階
■代表:代表取締役社長 吉田文秋
■事業内容:オンライン接客の導入・運用支援および、企業の販売促進活動の企画・製作・コンサルティング

  • VR360とは

3DカメラのMatterport(マターポート)で撮影した施設を、Web上で有効活用いただける「空間撮影」+「オリジナルサービス」+「メンテナンス」全てをご提供させていただくサービスです。

<ハートコア株式会社>
Matterport(マターポート)で撮影した施設を、Web上で有効活用出来る「VR360」や、主力製品の「HeartCore CMS」を進化させ、デジタルマーケティングの領域でも強い存在感を発揮し、お客様に寄り添ったサービスをご提供しながら皆様の幸せを日々追求し続けております。

  • Remosis(リモシス)とは

AIチャットボットによる自動対応、オペレーターによる有人チャット対応、そしてビデオ通話対応の3段階のコミュニケーションが可能なリモート接客システムです。よくある質問をAIチャットボットが自動対応し、AIで答えられない質問を人が遠隔対応することで業務効率化や省人化を実現します。また対話ログ・映像ログの分析を行うことで、趣味嗜好や年齢・性別情報を取得し自社のマーケティングにご活用いただけます。Web接客型およびリアル店舗型のどちらにも対応しており、幅広い業種・業態において導入可能となっています。 

<株式会社Nextremer>
Nextremerは遠隔コミュニケーションの最適化をコンセプトとしたリモート接客ソリューションおよび、AIモデルの受託開発事業や、機械学習に不可欠なデータを提供するデータラベリング事業を展開しています。自然言語処理・画像認識技術を用いて多様なデータを収集し、高度な分析を実施することで新たなデータ価値の創出を目指しています。

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